投資信託ランキングについて

これまでいくつかの各投資信託について記載してきましたが、できるだけ直近のパフォーマンスについても評価してほしいと要望がありましたので、最近の成績に重みを置いて定量評価したランキングを作成しました。

このランキングでは順位付けする上で、売上の大小を一切考慮していません。ただし、ランキングの対象(ユニバース)に組み入れる投資信託を決める際には、話題に上っている流行りの投資信託を優先的に私が目視で選んでいるので、多くの方が目にしたことのある投資信託が入っていると思います。

順位付けについては人気・売上・買付け金額などを一切考慮しないで、単に基準価額と分配金の推移を元に統計的に時系列分析して各種統計量を算出したものです。そのため人気だから上位だとか、売れてるから上位に来るといったことはありません。金融商品は話題性や売れているかどうかよりも、数字としてのパフォーマンスの結果がすべてですから、金融商品の価値を評価するときに用いる統計量を算出して並べています。

人気や売れ筋のランキングで上位だからといって良い投資信託ではないということは、よく周知されてきていると思います。

単に売上ランキングで上位にあるからすぐ買おうとは思わないでしょう。私がこのサイトを設立したのも、売上ランキングで上位にあってもそれは本当に良い投資信託ではないということを具体的に説明するためです。タコ足分配は良くない、信託報酬が高いのは良くない、複雑なストラテジーは良くない、といった大雑把で観念的な一般論はもう殆どの投資家に知られています。多くの人が知りたがっているのは個別具体的なことです。

一番知りたいのは、「売れ筋や人気で上位なのはわかるけど、実際それは良い投資信託なのか?」、という本音のところです。ですが実際は、毎月の分配金を多くして魅力的に「見せかけて」、販売会社が売りやすくする投資信託を作ることによって売上を伸ばし、売上ランキング上位に入ることを目標に据えている金融商品がほとんどです。

だから売上で上位にある投資信託では、オプションの売りという金融機関でさえ持ちたがらないポジションを個人投資家に持たせているものすらあるわけです。

たとえそういった投資信託であっても、結局は基準価額や分配金の推移としての「結果」として数字で現れてきます。それを計量分析にかけて比較すれば簡単に見破ることができます。今回投資信託ランキングを掲載しているのは、「この投資信託は話題にはよく上っているけど実際どうなの?」という疑問に答えるためのものです。

特にアクティブファンドについては銘柄入れ替えが頻繁に行われるため、以前は良い結果だったとしても直近では極めて残念な投資信託になっていることも多々あります。

そのため、投資信託の個別ごとの評価ページでは、できるだけ長期間変化しないような商品性の部分を定性的に評価し、パフォーマンスなどの定量的な部分についてはランキングで詳細に数値を毎日算出することにしました。

投資信託の商品性で今後も長く変わらないと思われる性質は、オプションの売り戦略を用いているだとか、バランス型ファンドでの大まかな国内外の比率だとか、高金利通貨戦略を用いているなどの、その投資信託の商品性の根本にかかわる部分になります。

一方で株式の銘柄入れ替えの客観的な基準が明記されていない投資信託については、運用者の銘柄組み換えで失敗し、時間が経つにつれてパフォーマンスがまったく異なる投資信託に変貌してしまうこともあります。時価総額平均などではなく、積極的に小さい株を発掘して投資しているアクティブ型投資信託がこれに該当します。

毎日作成している投資信託ランキングは、この時間とともに変化する部分に焦点をあてています。一応、信託報酬などの変化の乏しい数値についても参考として記載しています。

前述しましたが、投資信託ランキングの対象としている投資信託の選び方については、話題に上ることが多い投資信託を私が目視と主観で判断して採用しています。

投資信託の数は膨大ですから、すべてをランキングに入れてしまうと似たような投資信託が大量に同じ順位にかたまってしまい、ランキングの意味をなさなくなります。

そのため、このような投資信託を勧められたとか、知人と話していて話題に上りやすいものをランキングに組み入れています。

また、お問い合わせでこの投資信託を評価してほしいと連絡を戴いたものについても組み入れていく予定です。既にお問い合わせでリクエストがあった投資信託はランキング対象に組み入れています。

これについてはあまり有名なものでなくても、私が必要と判断したらランキングの対象にします。

現在まだランキングの対象の投資信託を絞り込んでいる段階なので、ランキング比較に追加のご要望がある場合は連絡戴ければと思います。

ランキングの計算法については日銀や大学などの論文で最近熱心に研究・報告されているボラティリティの計算法と、金融機関の金融実務でよく用いられている計算法をあわせて、より実態を反映したものにしています。

<以下、今後追記していきます>